一人暮らしで人付き合いが少なく社会的に孤立した高齢者は、そうでない人に比べ、介護が必要な状態になったり死亡したりするリスクが1.7倍高いとの調査結果を筑波大などの研究チームがまとめた。

研究チームは滋賀県米原市と協力し、同市内の65歳以上の人を対象に調査。有効回答が得られた6603人について、2011年から6年間、要介護認定を受けたり死亡したりする割合を追跡した。

社会的なつながりが健康に与える影響を調べるため、(1)近所付き合いがない(2)独居(3)老人会や地域の祭りなど社会活動への参加がない(4)経済的に困窮――の4項目の指標を設定。このうち2項目以上に当てはまる人は、6年間のうちに半数近くが要介護や死亡となり、4項目に全く当てはまらない人に比べ1.7倍、割合が高かった。

社会的な孤立に加え、運動・認知機能など心身の活力が低下した「フレイル」という状態になった場合、要介護や死亡の発生率はそうでない人の2.3倍と、さらにリスクが高まった。

研究チームの山田実・筑波大准教授（老年学）は「介護予防で運動の呼び掛けは一般的に行われているが、例えば『みんなで話しましょう』といった社会的な交流を促す取り組みも重要だ」と指摘している。〔共同〕